BIツールの価格相場を解説！提供形態・ライセンス方式の違いまで紹介
- BIツールの価格の相場はいくらくらいなのか
- BIツールの価格に影響する要素とは何か
- 無料BIツールと有料BIツールの違いは何か
BIツールを導入しようと検討していても予算に限りもあり、製品によってそれぞれ価格も異なるため、選ぶのに困っている方も多いことでしょう。BIツールの価格は、提供形態・ライセンス体系・データ容量・使用したい機能数などの要素によって変わってきます。
また、コストを抑えることだけを考えてしまうと無料BIツールになるかもしれませんが、果たして無料BIツールだけで対応できるものでしょうか。
本記事では、システムを導入するにあたって重要視される観点の1つである価格の面から、BIツールについてまとめました。それでは解説していきます
BIツールの価格に影響する4つの要素
BIツールの導入を検討するときに、どんな価格帯があり、どれを選ぶべきか、どのような要素が価格に影響してくるのか気になることでしょう。
ここでは、BIツールの価格に影響する以下4つの要素について解説していきます。
- 提供形態（オンプレミス型orクラウド型）
- ライセンス体系（ユーザー型orサーバー型）
- データ容量
- 使用したい機能数
それでは1つずつ解説していきます。
1. 提供形態（オンプレミス型orクラウド型）
価格に影響する1つ目の要素は、提供形態です。提供形態には、オンプレミス型とクラウド型があります。
オンプレミス型は、自社内サーバーで管理するBIツールになります。自由にカスタマイズでき、セキュリティも強化できる反面、初期費用が高くなります。また、自社で運用管理していくため、サーバーの保守費用が月々数万円程度かかります。
クラウド型は、BIツールを運用するためのサーバーを開発する必要がないため、オンプレミス型よりも初期投資が安く、導入までの時間が短いのが特徴です。また、ネットワーク環境さえあればアクセスが自由であり、自宅などの社外からでもアクセスしやすいところが強みです。
一方で、BIツールを提供している会社の環境に影響を受けるため、オンプレミス型よりも自由度は低いことが多いです。費用としては、月々数千円程度のコストがかかります。
2. ライセンス体系（ユーザー型orサーバー型）
価格に影響する2つ目の要素は、ライセンス体系です。ライセンス体系は、ユーザーライセンス型とサーバーライセンス型の大きく2つに分けられます。
ユーザーライセンス型は、主にクラウド型のBIツールに用いられることが多く、ユーザー数が少ない場合はコストを抑えられるというメリットがあります。ただし、ユーザー数が増えれば増えるほど課金されていきますので注意が必要です。
サーバーライセンス型は、主にオンプレミス型のBIツールに用いられることが多く、BIツールのソフトをインストールするサーバーの数により料金が変動します。基本的には、1つのサーバーに対してBIツールをインストールして運用することがほとんどのため、ユーザー数が増えても料金が一定です。しかし、ユーザーライセンス型より費用は高額になります。
3. データ容量
価格に影響する3つ目の要素は、BIツールで扱えるデータ容量です。
BIツールを使用するときは、分析したいデータを他のシステムから移動させる必要が出てきます。そのデータ転送量に応じた従課金制なのか、定額制なのかが、製品によって異なります。
従課金制の場合は、分析したいデータ容量を概算でも確認しておかないと、費用が高額になり当初の予算を超えてしまう場合があります。そのため、事前にBIツールで扱うデータ容量の確認はしておくと良いでしょう。
4. 使用したい機能数
価格に影響する4つ目の要素は、使用したい機能数です。
提供形態がオンプレミス型のBIツールの場合は、使用したい機能をカスタマイズするときに費用がかかります。提供形態がクラウド型のBIツールの場合は、オプションで機能を追加するごとに月額料金が上乗せされていきます。
BIツールの提供形態における価格相場
ここでは、BIツールの提供形態における価格相場について解説していきます。
- オンプレミス型の価格
- クラウド型の価格
それでは1つずつ解説していきます。
オンプレミス型の価格
1つ目のオンプレミス型の価格について解説します。
オンプレミス型は、クラウド型よりもセキュリティが高くカスタマイズできる点がメリットではありますが、サーバーを用意し開発する必要があります。そのため、初期費用としては10万円～250万円程度と高額になります。
また、年間で保守費用がかかり、月額に直すと3万円程度かかります。カスタマイズする場合は更に別途費用がかかります。
クラウド型の価格
2つ目のクラウド型の価格について解説します。
クラウド型は、1ユーザーあたり1,000円～8,500円程度と、初期コストがオンプレミス型よりも抑えられることが特徴です。サーバーがクラウド上に設置されていることもあり、自社で開発が不要なことで導入コストとしては0円で始められます。クラウド型は、できるだけコストをかけたくない場合にメリットがあります。
BIツールのライセンス体系における価格相場
ここでは、BIツールのライセンス体系における価格相場を解説します。
- ユーザーライセンス型
- サーバーライセンス型
それでは1つずつ解説します。
ユーザーライセンス型
1つ目のユーザーライセンス型について解説します。
ユーザーライセンス型は、1ライセンスあたりの販売になります。BIツールの商品によって様々ですが、1,000円～8,500円程度の価格になります。少人数で利用する場合は、ユーザーライセンス型を選定すると価格が抑えられるでしょう。
サーバーライセンス型
2つ目のサーバーライセンス型について解説します。
サーバーライセンス型は、BIツールをインストールするサーバー数に応じた課金になりますので、基本的にはオンプレミス型のBIツールで採用されている課金形態です。1サーバーあたり3万円が相場になります。
大人数で利用する場合は、サーバーライセンス型の課金の方がコストを抑えられる可能性がありますので、利用人数は事前に確認しておくと良いでしょう。
BIツールの価格を抑える上での注意点
ここではBIツールの価格を抑える上でのの注意点についてBIツールを無料と有料で比較しながら解説します。
- 無料BIツールのメリットとデメリット
- 有料BIツールのメリットとデメリット
それでは1つずつ解説します。
無料BIツールのメリットとデメリット
1つ目は、無料BIツールについてです。
無料BIツールの中には、完全無料で使えるオープンソースの製品や有料BIツールの無料プランがあります。
メリットとしては、インターネットからダウンロードして手軽に導入できることです。オープンソースの場合は自分で開発環境を整える必要がありますが、チュートリアルもありますので確認しながら進めることができます。
クラウド型のBIツールであれば、無料プランに登録すればそのまま使用もできます。
一方でデメリットとしては、導入や運用で困ったときに、導入支援・運用支援の対人サポートがない場合が多いことです。また、無料プランの場合は機能制限されていることがあり、扱えるデータ容量・利用人数なども確認しておく必要があります。
データ分析の目的に応じた機能が果たして無料BIツールで対応できるのかを、確認することが重要です。
関連記事：無料版のBIツールは使えるか？無料版のメリットとデメリットを紹介
有料BIツールのメリットとデメリット
2つ目は、有料BIツールについてです。
有料BIツールのメリットとしては、セキュリティを保証しており、利用期限・扱えるデータ容量・使用できる機能が無料BIツールよりも充実しているところです。
無料BIツールは個人での利用を前提としていることが多いため、企業が利用する場合は基本的に有料BIツールの中で予算と目的に見合う製品を選定すべきでしょう。
特に無料BIツールの場合は、自らソースコードを書いて開発していく必要が出てきたり、利用期限も決まっていたりすることがあるため、法人向けとしては不向きの可能性があります。
何よりも有料だからこそ受けられる導入・運用のサポートもあるため、企業でBIツールの使用を浸透させたい場合は有料BIツールがおすすめです。
有料BIツールのデメリットとしては、コストがかかる点です。
関連記事：BIツールを総まとめ！概要や機能からメリット・デメリットまでプロが徹底解説
まとめ
ここまでBIツールの価格に影響する4つの要素やそれぞれの提供形態における価格の相場などを解説してきました。
無料で利用できるBIツールもありますが、機能が限定されていたり、利用人数・利用期間が限定されたりしていることがあります。特に企業担当者でBIツールの導入を検討している場合、セキュリティのサポートも気になる点でしょう。
その点、有料BIツールにすればサポートも手厚くなります。ただし、予算に限りもありますので、BIツールを導入する目的に合わせた提供形態や利用する規模感を考慮し、予算にあったBIツールを選択していくことが重要です。
