BI市場の伸びから見る必要性と比較する時のポイントは？
セルフサービス型のBIツールの導入検討が進む中、ビッグデータやBA（ビジネスアナリティクス）市場はどの程度伸びているのか？市場の予測から見るBIツールの必要性と導入検討のために必要な比較ポイント、比較の際に意識しておくことを紹介します。
国内のビッグデータ、ビジネスアナリティクス市場
ビッグデータやビジネスアナリティクスなど、言葉としては10年近くありますが、まだまだ市場は伸びており、一層盛り上がりを見せると考えられています。 現状だと、ビジネスの効率化や経営判断、または改善のためにレポーティング機能や予測機能を活用した運用が中心となってますが、中期的にはDX（デジタルトランスフォーメーション）により興されるであろうAI、IoT（Internet of Things）なども含めたビジネスとの同時活用が伸びてくると予想されます。そのため、IDC Japanでは年間平均成長率 (CAGR：Compound Annual Growth Rate）は8.5％になると予測されています。
参考出典：IDC Japan
https://www.idc.com/getdoc.jsp?containerId=prJPJ45345019
右肩上がりの市場から見えること
市場がここまで伸びると予想される中で、各企業でも導入が進んでいくことは間違いないと思います。つまり、大きい括りでいうとデータ活用をビジネスに活かすということはスタンダードになっていくと考えられているということです。 現在、インターネットやSNS上では膨大なデータがありますが、ビジネスサイドでもクライアントや顧客の情報は多くあり、購買行動などの情報なども蓄積されている状態です。これらの情報を活用し 最適な事業運営をすることが当たり前になっていくと考えられます。
BIの導入検討を先駆けてするメリット
情報データを活用しビジネスを行うことが当たり前になるということは、裏を返せば活用ができていない企業は淘汰されてしまうということになります。つまり、事業継続の観点でデータ活用をすることが必然の中、先駆けて導入をし社内での当たり前のレベルを上げておくことが、競合他社に対して差をつけることに繋がります。他社と同じタイミング、もしくは他社より後に始めるということになると、なかなか差を埋めることは難しくなるので、なるべく早く導入検討を進めることが大きなメリットになります。
BIの具体的な機能紹介
それでは、BI（ビジネスインテリジェンス）を活用することで、何ができるようになるのでしょうか。BIツールの基本的な機能について、おさらいをしましょう。
データ集約・統合機能
ETL（Extract Transform Load: 抽出 / 変換・加工 / ロード）は、DWH（データウェアハウス）や基幹系など複数のシステムからデータを抽出して、顧客や売上、エリア、担当者などの任意項目を加工し出力することができる機能です。データの関連性などから経営判断の意思決定に必要な情報の発見を支援することができます。
ダッシュボード・レポーティング機能
ダッシュボード機能とは、様々なデータをひと目で判断できるような機能です。営業現場の場合は営業成績、売上のリアルタイムでの進捗などをダッシュボードとして誰もが判断できるようにする機能です。
レポーティング機能とは、必要な項目から自動でレポートを作成する機能のことです。会議の前に必要な情報や戦略・戦術の策定の際に必要な情報を可視化することで、業務効率や意思決定のための情報をまとめることが可能になります。
分析機能
データマイニングやOLAP（多次元分析）、プランニングなどを行える機能で、統計的な分析や特定の日に売上が上がった要因分析や過去データを元に未来予測のためのプランニングなども可能です。自社の強みや弱み、日によっての傾向、来期の予算策定のための支援などができます。
BIを検討する際に比較すべき項目は？
BIを活用することで、できることは多くありますが実際に導入検討を進める際に考えておくべき項目を押さえておかないと、やりたいことができなかったり、想像以上に費用が必要になってしまうことになります。製品を比較する時のポイントを紹介します。
どのような料金プランがあるか
基本的には月額で固定費用がかかるプランが主流です。月に数万円～数十万円のものなど幅が広いので、必要な機能を確認して予算に合わせた選定が必要です。 また初期導入費用についても幅が多くあり、自社のシステムとの連携を検討している場合に別途費用が必要なのかどうかなどの観点でも検討するのが望ましいでしょう。
どのような提供形態があるか【オンプレミス？クラウド？】
提供形態については大きく分けてオンプレミスとクラウドという形態があります。オンプレミスは自社で専用のサーバーを立てて使うので、少し手間がかかりますが、カスタマイズには優れているという面もあります。 対してクラウド型のBIツールは、インストール不要でアカウントの作成やユーザー登録のみで使用可能となるものになります。PCの機能にも依存しませんし、データのシェアなどが容易というのが特徴です。自社の状況に合わせて、どのような形態が良いかを考えておきましょう。
無料トライアルができるかどうか
「実際に導入をしてみて失敗だった！」とならないためには、導入前段階で無料トライアルをすることで防ぐことができます。サービスによっては無料トライアルで実際の画面や使用感などを体験できる環境を提供していますので、導入検討時に検討すべき項目です。トライアルはできないが、デモは行えるということもありますので、活用イメージを膨らませるためにも無料トライアルやデモができるのかどうかは確認しましょう。
BIを比較検討する際に考えておくべきこと
導入の比較検討をする際に事前に考えておかないと、導入したはいいものの活用ができていないという事態になりかねないことがあります。最低でも考えておくべき3つの項目を紹介しますので、しっかりと用意を進めておきましょう。
1.社内リソースの確保
BIツールを使って分析をする人や実際に活用する現場での意思疎通とリソースの確保は必要です。導入前に人的な余裕はあるのか？は最低でも確認しておきましょう。
2.導入目的の明確化
BIツールを導入することが目的になってしまい、活用部分が明確化されていない企業も多くあります。当然、無駄な費用になってしまいますので、目的の明確化はしておくことが重要です。 定期的に出す必要のあるレポートをもっと効率よく効果的に抽出をし工数を削減したいや、経営判断のためのデータを出力しシミュレーション・プランニング機能による未来予測を活用したいなど、最初はおおまかでも良いので、導入目的を考えておきましょう。それにより、導入すべき製品も徐々に具体的になってきます。
3.運用フローの確立
リソースは確保でき目的も明確化されたとしても、運用フローがしっかりと構築されていないと、データの受け渡しが上手くいかず、結果として活用ができない。もしくは遅くなるということが発生してしまいます。誰が・何を・どのようにという基本に沿って、運用のフローを考えておきましょう。
まとめ
冒頭に紹介をした通り、BIを取り巻く市場は確実に大きくなると予測されています。データが膨大に蓄積されている昨今、これを活用できるかどうかが企業運営には重要になります。ただし自社の状況に応じて導入すべき製品は変わりますので、今回紹介をした項目を考え、比較検討を進めていきましょう。
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